来る7月に日本図書館情報学会編『図書館情報学事典』（丸善）が刊行される。（タイトルをクリックすると丸善のHPからこの事典の詳細な目次入りのリーフレットを見ることができる。）この事典の編集責任者を務めたので、自分自身で書いた項目についての若干の解説をしてみることで、この事典のコンセプトと売りの部分を書いてみたい。
本書の特徴
丸善は以前からさまざまな学術分野の事典を刊行してきた。ここ20年ほどそれは同じような体裁の『○○学事典』というタイトルで出ている。同時期に日本霊長類学会編『霊長類学の百科事典』、小松久男編者代表『中央ユーラシア文化事典』、日本平和学会編『平和学事典』が出るようだ。いずれも、見開き2ページ（一部は4ページないし1ページのものもある）でまとめられ、そうした項目が300前後で構成され、それに引用参照文献、事項索引、人名索引がつけられて、700ページから800ページ程度の中事典である。見開き2ページというのは、だいたい、2000字ちょっとであり、少しまとめて論じるにはちょうどいい量である。
丸善は学術書の輸入販売だけでなく学術書出版も積極的に行ってきた。販路として図書館は重要であることもあり、以前から図書館情報学会とは密接な関係があった。『図書館情報学用語辞典』（第5版, 2020）をずっと出してきたし、かつて『図書館情報学ハンドブック』（初版, 1988､ 第2版, 1999）があった。今回の事典はこのハンドブックの改訂版とも考えられるが、編集方針はだいぶ異なっている。
ハンドブックは図書館情報学の実務家を意識して体系的・網羅的な構成になっていた。20世紀までの図書館情報学の範囲はどの国でもそれほど大きな違いはなくそれをカバーしていたと言える。しかしながら、ちょうど第2版が出た頃からネット社会への移行が明確になり、それに伴いこの分野の範囲ははっきりしなくなり、そのアイデンティティは危うくなりつつある。「図書館」にこだわれば、現実的なネット社会との懸隔は拡がり、逆にネットワークテクノロジーを前提とすると限りなく他の情報メディア分野に拡散する。
本書はその意味でハンドブックがもっていた体系主義、網羅主義、実務志向を捨て、図書館情報学のコンセプトを自ら問い直しながら新しい像を提示する方向を模索する出版物とした。だから、試行的・冒険的なエッセイとなっている項目も少なくないし、読者としてもこの分野の関係者はもとより周辺領域の人々にも読んでもらうことを意識している。情報の制度を扱った部門で、知る権利、アクセス権、情報公開、情報と データの自由な流通と規制、ユニバーサルな情報利用、パブリックフォーラム論、ガバメントスピーチといった相互に関連する法的、政治的概念について述べているが、これらは図書館がそもそももつ公共的な基盤において情報を流通させるときにもつ個々の課題と密接にからみあっている。また、図書館を論じたところで、図書館を扱った小説や映画を取り上げて項目毎に論じたところがあるが、そうした表現のなかにそれぞれのカルチャーや表現者が図書館をどのように見ているのかが如実に示される。
とは言え、本書を構成する10の部門のうち、「情報・知識の組織化」「情報検索」「情報行動」「学術コミュニケーション」あたりは図書館情報学の核にあたり、オーソドックスな記述となっている。ある意味では変わり映えしないように見えながらも、時代の流れを承けて今までにない新しい動向を記述することも行っている。それを確認しながら読むのもこうした事典の読み方になるだろう。
筆者の執筆項目を例にとって
まあ、実際には執筆者によるので、項目によって冒険したり概説的な書き方にこだわったりといろいろではある。ここでは筆者が書いたいくつかの項目を紹介することで、この事典の特性のひとつをご理解いただきたい。筆者が書いたのは、①「データ・情報・知識」、②「アーカイブ」、③「レファレンス」、④「図書館情報学」、⑤「J. H. シェラ」、⑥「ポール・オトレ」、⑦「メディアとしての紙」、⑧「文芸共和国」、⑨「普遍図書館の夢」である。実はもう一つ「メタファーとしての図書館」を勇み足で書いてしまったのだが、すでに他の方に依頼していたことを忘れていたので、それはこのブログの
2021-09-16「メタファーとしての図書館」として公開することにした。これから書くことの一つのサンプルとして読んでいただけると有り難い。9項目のなかで従来の意味で図書館情報学の範疇に入るものは④〜⑥の3項目だけだろう。筆者が率先して図書館情報学の枠を拡げるのを買って出ているところもある。
図書館情報学基礎論
たとえば、①〜③については、図書館情報学の基礎論として、筆者がここ10年くらいで取り組んだテーマをまとめて示している。①「データ・情報・知識」については『図書館情報学基礎』（2013）、②「アーカイブ」は『アーカイブの思想』（2021）、③「レファレンス」は『レファレンスサービスの射程と展開』（2020）で書いたもので、要するに情報や知識と呼ばれている概念をこの領域特有の切り口から示している。それは外化された知の扱いということであり、それは、歴史的にも⑤「J. H. シェラ」と⑥「ポール・オトレ」といった先駆者達が論じていたことである。シェラについては、別のところの項目「ピアース・バトラー」と一緒に扱うべきだとも思ったが編集上の都合で離れてしまった。
事典の他の項目「言語と記号」「テキスト」「ドキュメント」「ドキュメンテーション」などと合わせて見れば、これらは、哲学、言語学、歴史学、社会学、教育学などとの境界領域にあって、今後十分に拡張可能と考えられる。④「図書館情報学」のなかでは紹介しきれなかったが、アメリカやヨーロッパの情報学（information science）の基礎論的な議論においてはこの分野で実績を挙げている研究者（Birger HjørlandやNiels W. Lundなどの北欧系の人とRonald Day, John M, Buddなど英米系の人）がいる。UC BerkleyにいたMichael Bucklandは日本でも翻訳書も数冊あって知られているが、取り上げられているもの（と取り上げる人）に偏りがある。彼はもともとは英国出身で率先してヨーロッパのドキュメンテーションや情報学をアメリカに紹介する役割を果たしてきた。ヨーロッパと英米の情報学をつないだのはフランスのSuzanne Brietの
Qu'est-ce que la documentation? (Paris: EDIT, 1951)の英訳である
What is Documentation?（Scarecrow Press, 2006）である。これは、ドキュメンテーションの創始者Paul Otletの紹介者として活躍したW. Boyd Raywardからその重要性を知らされたBucklandが率先して行った翻訳プロジェクトで、彼自身はBrietの書誌と人物紹介をしている。また、Dayが翻訳者の一人となっている。その後、英米圏とヨーロッパの情報学の溝は明らかに小さくなった。Ref.
［書評］『新・情報学入門』(根本 彰)
残念ながら日本ではこうした基礎論的な問題を取り上げる図書館情報学者はこれまでほとんどいなかった。本書の第一部門で積極的に取り上げたので今後続いてくれることを期待したい。欧米の情報学基礎論はICT環境下では有効だし、図書館情報学のルーツはそちらにあるので今後ともそれは見ていきたいが、他方、筆者自身は制度としての図書館や図書館情報学思想を日本で考えるためにはそれだけでは十分でないと考えてきた。このブログでも何度も取り上げてきたように、言語と思考の関係が欧米と日本でかなり違っていることをもっと追求するつもりである。
図書館概念の拡張
残りの⑦「メディアとしての紙」、⑧「文芸共和国」、⑨「普遍図書館の夢」もまた従来のオーソドックスな図書館情報学の本では扱われなかったものを積極的に取り上げた項目である。⑦は、紙から電子へという議論を逆手にとって、なぜ紙が二千年の間メディアとしての重要性を保持し続けてきたのかを述べるだけでなく、実は製紙業は日本の産業として重要であること（運搬（段ボール）、建材や包装）や、紙幣や契約書、有価証券など経済や法を支えるものとしまだまだ使われ続けていることを述べている。⑧は、近代ヨーロッパの学術史のなかで知識人がラテン語で書いたもの（書簡、書物）によって交流していたことが、近代図書館の出発点として重要であることを指摘した。この項目では最後に日本でも江戸の後期に似たような現象があったことについても触れた。
⑨は不掲載の「メタファーとしての図書館」とともに、筆者自身の図書館像を示したものである。ここに取り上げた、パッケージ化した知を網羅的に集めて一望できるようにしたり検索可能にしたりする仕組みは、現在ならGoogle BooksとかNDLデジタルコレクションで一部は実現しているようにも見える。しかしながら、それが先のメディアとしての紙の書物の集積と等価なものなのかが問われなければならない。さらには、メタファーとしての図書館はそうしたコレクションや検索装置とどこまでいっしょなのかという問題がつきまとう。急に現れた生成系AIの可能性も含めて考えなければならないが、議論する際のヒントになればよいと思う。
索引について
図書館情報学において、索引が重要な役割を果たすことは言うまでもない。本事典はきわめて多方面の執筆者がいて、用語の表記や理解だけでなく文体や論じ方、表現の仕方もまちまちであるが、それを無理に統一しなかった。また、当該分野の専門家向けとは必ずしもしないことを目標にしたので、初心者にも分かりやすい用語を使い、あまり原語表記やカタカナ語を入れることを避けた。だからNCRは日本目録規則だし、Googleはグーグルになっている。
これは以前の『図書館情報学ハンドブック』の用語法や文章表現において専門家向けに統制がとれていたのと比べると大きな違いである。が、だからこそそれらを何らかの意味で使いやすいものにする必要があった。たとえば、Americanで始まる機関名をアメリカとするか米国とするか、さらには原語からも略称からもアクセス可能にできるかといったことが問われる。実際に項目によって用語法に不統一がある場合について「索引で吸収する」という言い方をして、索引がうまく機能できるようにした。そして、そのために編集委員会内に索引チームをつくり、協同で索引作成を手掛けた。やってみて、索引作成が言語表現と知をつなぐ重要なポイントであることを身にしみて感じた。なお、項目間の関係は索引よりも目次と項目内のタイトル横にある「をもみよ参照」で分かるようにしたが、その作業も担当した。
ただ、その点で問題が一つ残された。本書の企画段階で丸善事務局と話したときに気づいたことだが、この事典シリーズには電子書籍版があるが、それがPDFで提供されていることの問題点である。電子書籍版においても索引はテキストでしかなくて、本文と直接リンクされていない。今、他の事典の電子書籍版を見ても同様だから、たぶんこの事典についてもそうなるのだろう。これは、基本的なシステム上の問題であり、この事典だけでは解決できないが、こういうことの専門学会がつくる事典がこれでいいのかについては今後とも議論していきたいと考えている。
