本年の図書館総合展の企画の一つで，「オープンサイエンスを社会につなぐために―国立国会図書館の取組を踏まえて」（11月6日午後1時〜2時半）に参加したときのことを書いておこう。公式のものは別に出るが，十分に時間がなくてお話しできなかったことも含めて，ここでは私自身がこれにどう取り組み，なぜそう発言したのか，さらにそれをどう考えているのかについて書いておこう。
使用したスライドはhttps://www.ndl.go.jp/jp/event/events/forum03-1.pdfとしてオープン化されている。
また，講演自体はすでにYouTubeで映像が公開されている。そこにもスクリプトもついているが，ここではそれとは少し変えて，作成したスライドに改めてキャプションをつけるという方法で書くことにしたい。したがって，スライド，映像（すでにYoutubeにて公開済み），講演要約（いずれ『国立国会図書館月報』に掲載予定）に加えて4番目のテキストになる。
知のオープン化の事例
ここ数年，図書館情報学において「知」ないし「知識」をどのように位置付けているのかに関心をもってきた。よく，図書館は知というコンテンツ（内容）を含んだコンテナ（容れ物）である書物（あるいは資料）を収集蓄積した「知の宝庫」であるという言い方がされる。ところが，資料がデジタル化，ネットワーク化された場合，コンテンツとコンテナの区別は曖昧になる。そればかりか，電子図書館はどこにいてもアクセス可能である。となると，すべての書物，あるいは資料がデジタル化，ネットワーク化された電子図書館が出現するのが理想ということになる。知のオープン化に向けての歩みが進んでいるように見える。
しかしながら現実には，そのように進んでいるわけでない。それにはいくつかの理由がある。それが実現するためには，①著作権の壁や②デジタル化やネットワーク化のための費用負担，③実現するための高い技術開発が主たるハードルである。それ以外にも，こうしたシステムができたからといってそれが「知の宝庫」と言えるかというもっと原理的な問題にも答えなければならないが，ここではそれは措いておく。ともかく，ここでは日本では国立国会図書館（以下NDLとする）がそれに果敢に取り組んでいる唯一の機関であることについて述べておくことにする。
事典編集そのものが知識組織化の重要な営為であることは言うまでもない。現在もオープンで自由参加の百科事典Wikipediaが多くの人たちにとって重要な情報源になっている。専門事典でよく知られたオープンドキュメントとしては，1995年からスタンフォード大学を拠点に開設されている哲学百科事典のStanford Encyclopedia of Philosophyがある。Wikipediaがコンテンツ作成もオープンになっているのと比べるとこちらは，編集委員会による厳密な編集方針の下に執筆編集が行われているところが異なる。Wikipediaに「インターネット百科事典」という項目があり，そこにはネット上にオープンになったものを含めて多くの百科事典，専門事典が紹介されている。英語版Wikipediaにはさらに多くのものが紹介されている。
KO研は伝統的な図書館情報学や知識組織論の理論や手法を学ぼうとするが，同時に，こうしたオープン化の動きにも目を向けようとしている。同じくオープンドキュメントの考え方が示されているものとして次のものがある。
これについても，本ブログで紹介している。アリゾナ大学名誉教授のマーティン・フリッケ氏の著作Artificial Intelligence and Librarianship: A Note for Teaching, 2nd ed.の日本語訳である。いずれもCC BY 4.0というライセンスの下でオープン化している。これは，本書の制作に関わるクレジット表記を残しておけば，これを複製したり，改変したり，再配布したりすることは自由ということを意味する。
原著者がなぜこのようなライセンスを選んだのか詳しいことは分からないが，筆者も含めてすでに第一線からリタイアする年齢になったときには，今後の斯界の発展に貢献できればよいという心理になることは理解できる。そう言えば，先ほどのIEKOの編集責任者であるコペンハーゲン大学のビアウア・ヤアラン氏はLIS，IS，KOの分野で多数の論文を書いている人だが，一冊の単著も公刊していない。この人のまとまった著作を読みたいという気がするが，今のところはそうした論文から選んで読むほかない。だが，彼がIEKOの編集を行い，そこに多数の新しい概説的な項目を書いているのを見ると，これらを読むことで彼の考え方を理解することができるのではないかと思われる。つまりこの人も知のオープン化を積極的に進めようとしているのである。
ユネスコのオープンサイエンスとは何か
さて，以上が序論的な内容でここから本論に入る。
オープンドキュメントという言葉を使ってきたが，全体のテーマはオープンサイエンスとなっている。またオープンアクセス(OA)やオープンデータなど類似の言葉がある。学術情報の世界でオープン化を問題にする議論の中心は電子ジャーナルのアクセスをめぐるものであり，特定の出版者や学会が寡占的に世界の学術論文流通を支配する状況が生じていることに対して，その対策としてゴールドOAやグリーンOAといった手法が提案されてきた。グリーンOAは著者自らがエンバーゴ期間後にオープン化するものであるのに対し，ゴールドOAは最初からオープン化された雑誌に登録料を払って投稿するものである。出版費用を誰がどのように負担するのかが問題になる。グリーンOAは雑誌の購読者が払うのに対して，ゴールドOAは著者が払うものである。その裏返しで，「ハゲタカジャーナル (predatory journal) 」などと呼ばれるメディアが出現し，オープンアクセスジャーナルを標榜しながら，査読レベルを下げて高額な掲載料を取る状況もある。
図書館にとっては，毎年の講読料がどんどん高額になることで，契約できずその結果アクセスできない雑誌が増えるという問題があり，紙のものならどんどん蓄積されるのにサブスクリプションの雑誌が利用できなくなる問題もある。そして知の世界が特定の出版者が所有するメディアの比重が大きくなる寡占化の問題をどのように考えるかが問われる。近代につくられた学術知の配布流通過程に異変が起きている。図書館は知の世界が良き知の獲得をめぐる競争原理によって支えられることを前提に成り立ち，それを支える学術情報流通システムの存在を前提として成立してきた。しかしながら，この状況はその延長に現れながら似て非なるるものであり，経済原理が学術知の評価システムを捻れさせている。
このことは図書館の立ち位置をも大きく変える可能性がある。これまで，知の質の保証に関わるものを挙げると，まず著者がいて，著者が所属する機関，所属して査読誌を出している学会があり，ときには学術論文を出している出版社があり，関連して，その知を媒介して外部に報知するジャーナリズムあった。さらには，知的生産物のメディアに識別子（ISBN，ISSN，DOI）を付与する機関や知の保存機関（図書館，文書館，博物館）の役割も重要だった。このうち，図書館はかつてから学術の世界を上流として，上から流し込まれる情報を下流の利用者に流すための仕組みにとどまらない機能をもってきた。選書や資料保存による蔵書構築，OPAC等による資料組織化，利用者の要望による調査方法の提示（レファレンスサービス）により，ダムのように水量調節をおこなってきた。この調節機能は，紙メディアがデジタルメディアに変貌するときに，図書館まで行かなければアクセスできなかったものが，どこからでもオンラインアクセスできれば各段に使い勝手が上がるから，単なる量的な調節に関わらない質的な影響を与えることになる。ここにAIが入るとさらに変化することになるが，その点はここでは論じない。
NDLは大規模な蔵書のデジタル化だけでなく，その深いレベルのメタデータ付与，全文テキスト検索機能を提供し，またWARPでのインターネット資料の収集，電子書籍や電子雑誌の収集（オンライン資料納入制度）を実施中である。これらは，知のアクセスに大きな影響を与えつつある。
図書館が大きくオープンサイエンスの動きに対して何が可能なのかを考察しておこう。最初に，ユネスコが2021年11月23日第41回ユネスコ総会採択で採択した「オープンサイエンスに関する勧告」（文部科学省訳）での議論を見ておこう。たとえば，その冒頭の部分で「オープンサイエンスは、科学コミュニティの間における科学的知識の共有の促進を助長するのみならず、伝統的に過小評価されてきた又は除外されてきた集団（女性、少数民族、先住民の学者、相対的に不利な国及び言語資源の乏しい国出身の学者等）の学問的な知識の吸収及び交流を促進し、並びに各国及び地域の間の科学の発展、基盤及び能力についてのアクセスの不平等を減らすことに貢献すべきであることを認め」とある部分は，図書館の課題と密接に関わる。つまり，これまでのサイエンスが科学コミュニティというマジョリティを中心に展開してきたことに対するアンチテーゼが主張されている。
これはユネスコという国際機関の特性上自然なことだろうが，ビッグサイエンスが主流の学術からするとオルタナティブな考え方ということになる。学術情報流通の考え方は，主要なジャーナルによって重要な情報が流通するから効率的な流通を目的とすることになる。ところが一旦ジャーナルによる流通が最善のものではないかもしれないという仮定の下にこれを見直すことが必要という立場に立てばそのあたりが変わってくる。次のオープンサイエンス知識の定義を見てみよう。
まずここには，知識の実体が「科学的出版物、研究データ、メタデータ、オープン教育資源、ソフトウェア並びにソース・コード及びハードウェア」とされてように，通常の学術論文よりもかなり広い範囲のものが含まれている。また，黄色でマーキングしたように，「開かれたアクセス」「パブリック・ドメイン」「オープンライセンス」，「無償」といった条件の下に，「全ての関係者（居所、国籍、人種、年齢、ジェンダー、収入、社会経済的事情、職業段階、学問分野、言語、宗教、障害、民族若しくは移住資格又は他の理由のいかんを問わない。）」に対して「直ちに又は可能な限り速やかに提供」することを挙げている。これはすべての人がサイエンスの担い手であることを宣言するものである。
図書館が知の生産者と知の利用者のあいだに立つ存在であるとされるが，すでにここには，知の流通においては生産者と利用者の区別は曖昧であり，生産者は利用者であるし，利用者は即生産者に転ずることが想定されている。そうした媒介的作用をもつ図書館のなかでも，NDLは特別な存在である。次にそれを見ておこう。
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